看護師６年目。
今年の４月に地元の病院に転職（病院から病院です）しました。
試用期間はなく、就職直後から正社員です。
就職してみると、業務の方法や人間関係に悩み、すでに退職したいと考えています。
これから進んでいきたいと思える専門分野をみつけるため、よりよい環境での就業を目的に転職したのですが…これでは前より状況が悪化しているように思えます。
また、就職して治験に深く興味をもち、ＣＲＣを目指してみたいとも思い始めています。
たった数か月での退職はダメでしょうか。
みなさんの意見を聞かせていただけると幸いです。
ご質問者様は現在の職場で働き始めて1ヶ月半程度ということですのでもうしばらく様子を見ることをオススメしますが働き続けて精神的に不健康になるようでしたら退職もやむをえないと思います。
ただ、知見に興味をもたれてCRCを目指してみたいという思いだけで転職活動されると想像とのギャップで必ず後悔すると思います。
ですからまずは本当にCRCへ転職することがご希望内容に沿っているのかを確認されたほうがよいかもしれません。
そのような意味でも、まずは看護師専門のキャリアコンサルタントに無料相談されてみてはいかがでしょうか。
ご希望条件やご自分の市場価値から科目の設定や精神科についての様々な情報を仕入れることが出来ますのでとてもためになりますよ。
またご希望に沿った病院を紹介してくれるので便利だと思います。
看護師専門の無料転職エージェントの上手な利用方法が載っているサイトを見つけましたのでよかったらご参考になさってみてください。
http://e-kore.biz/category15/頑張ってくださいね！
現在、看護師をしています。
夢であるキャビンアテンダントに転職したいと最近考えていますが、英会話も自信なく、キャビンアテンダントになるための講座など受けたことがありません。
転職は難しいでしょうか？
やる気次第だと思います。
苦手だと思うのであれば努力して克服すればいいじゃないですか！人生は一度きりです、後悔のない様に自分のやりたいように生きましょう。
私も海外赴任を目指して昨年春から英語練習中です。
継続と努力！やるもやらないも自分次第！
橋下のせいで日本に伝染病が蔓延しそうです。
橋下改革余波、医師職１１人退職…予算減で「思う仕事無理」3月29日7時38分配信 読売新聞医師の資格をもって公衆衛生政策を担当する大阪府の医師職の職員４５人のうち、４分の１にあたる１１人が３月末に中途退職することがわかった。
橋下徹知事の財政再建策に伴う給与カットや担当分野の予算削減に対する不満などを退職理由に挙げ、「橋下府政では思うような仕事ができない」と明かす退職予定者もいる。
橋下改革への不満が府庁内部から噴き出した形で、府は「職員の士気が落ちている証し」と危機感を募らせている。
府によると、医師職は医師免許を持ち、府健康福祉部で医療行政を所管するほか、１４か所ある府保健所で衛生や保健業務を担っている。
例年、医師職の中途退職者は２～３人だが、今春は１１人が退職を希望。
行政事務を担う３人と保健所長ら出先機関の８人で、部次長級の幹部職員も含まれている。
退職後は、民間病院で医師として働いたり、他の自治体に転職したりするという。
府は昨年８月から医師職を含めた一般職員の基本給を最大１６％カット。
また、生活習慣病の研究や循環器疾患の予防などに取り組む府立健康科学センター（大阪市）の新年度運営事業費を前年比約４０００万円減の６億７０００万円にカットするなど、医療対策費の削減も進めてきた。
退職予定者はこうした財政再建策に不満を漏らしているといい、退職する課長級職員は「すぐに結果を求める橋下知事の下では、成果が見えにくい研究や、予防業務に、十分な予算措置を期待できない」と話す。
府は大量退職を受けて、府内の自治体に派遣している医師職を引き揚げる一方、医師職採用の年齢制限を従来の「４０歳」から「６４歳」に引き上げ、随時採用する方針。
府幹部の一人は「予算のカットで、仕事へのやる気を失わせてしまったといえる。
当面は、残されたぎりぎりの人数の医師職でやっていくしかないが、これ以上辞められると、組織がもたない」と話した。
府職員の人件費削減を巡っては、退職金の５％カットを実施する直前の昨年７月、カット前の金額を受け取るための「駆け込み退職」が続出。
前年の３倍を上回る３３人が府庁を去った。
入庁希望者も減り、高校卒業者を対象にした今春の募集では志願者が前年度比３６％ダウン。
府立５病院の看護師採用でも応募数が定員割れした。
辞めた人は別の医療機関で働くので、医者自体の総数が減るわけでもない。
むしろ、地方自治体で無闇と病院経営をする必要もないわけなんで、そこらへんの病院にアウトソーシングした方がずっと効率もよいし効果もあるわけなんだな。
＞これ以上辞められると、組織がもたない」と話したそんな組織はいらない...当たり前ですよね、費用対効果がまともにでない組織は、基本的に「代替がある場合(この場合、民間医療機関とそのネットワーク)」に地方自治体が維持する必要もないわけです。
むしろ、地方自治体などは行政としての立場での指導に専念すればよいという当たり前のことなんですよ。
よって、橋本さんがなされたことで、思わぬ効果(費用対効果がまともにでない組織の炙り出しが出来た)があったものとして、わたしは高く評価しております。